昔の日本社会は、住食接近、大家族制度に基づく地域コミュ二ティが地域の「気づき」を形成し、共生社会を成立させていました。それは、誰もが相互に人格と個性を尊重し支え合い、人々の多様な在り方を相互に認め合える全員参加型の社会でした。

震災により、被災地の地域コミュニティが瓦解した中で、人間の多様性の尊重の強化をはかり、老人や障碍者が自由に社会に効果的に参加することを可能とする目的の下、老人や子供と障害のある者と障害のない者が共に生活をする仕組みを創造する為に、おしかの学校は、統廃合が震災により加速度的に進んだ廃校を用いて、この新たな共生社会の実現に向けた活動をします。誰もが同じ場で共に生活をすることを追求するとともに、多様で柔軟なスキームを廃校が舞台として実現させます。

共生社会を前提とする廃校の有効利用によって、障害のある子どもにも、障害があることが周囲から認識されていないものの学習上又は生活上の困難のある子どもにも、更にはすべての子どもにとっても、良い効果をもたらすはずです。

老人や障碍者そして未来の大人たちが、地域社会の中で積極的に活動し、その一員として豊かに生きることができるよう、地域の子どもや人々の交流等を通して、地域での生活基盤を形成することが求められています。全ての人が共生することができるよう配慮し、障害者理解を推進することにより、周囲の人々が、障害のある人や子どもと共に学び合い生きる中で、公平性を確保しつつ社会の構成員としての基礎を作っていくことが重要です。次代を担う子どもに対し、おしかの学校は、これを率先して進めていきます。基本的な方向性としては、障害のある子どもと障害のない子どもが、できるだけ同じ場で共に生きることを目指すべきです。その場合、それぞれの子どもが、同じ場で活動に参加している実感・達成感を持ちながら、充実した時間を過ごしつつ、生きる力を身に付けていけるかどうか、これが最も本質的な視点であり、そのための環境整備が必要だと考えます。今後の進め方については、必要な財源を確保が重要なファクターとなります。これも廃校の体育館や教室を使った果物工場の収益等によって自立した財源を確保するスキームを確立します。共生社会の形成に向けて、子供たちの経験を広め、社会性を養い、豊かな人間性を育てる上で、大きな意義を有するとともに、多様性を尊重する心を育むことができると考えます。